訪問看護事業者が直面する最大の課題の一つは看護師の採用です。

この記事では、人材紹介会社との効果的な付き合い方を中心に、訪問看護の採用戦略を詳しく解説します。

目次

訪問看護の看護師採用の現状

人材会社とうまく付き合っていくためには

人材会社の選び方は？効果的な選定方法をご紹介

地方で事業をしている方必見？効果的な求職者の集め方

まとめ

訪問看護の看護師採用の現状

訪問看護事業者が直面する最大の課題の一つは看護師の採用ではないでしょうか。

多くの訪問看護ステーションが人材確保に苦労しており、この問題が事業の先行きを左右しているのではないでしょうか。

特に地方では、優秀な看護師の採用はさらに困難かと思います。

看護師が不足することで、サービス提供が滞り、患者さんへのケアに影響が出るだけでなく、関係各所からの信用も薄くなり、利用者の紹介も少なくなる可能性も高いです。

実際多くの事業者がこういった採用難でステーションを休止していることがほとんどです。

そこで、多くの事業者さんが採用に活用しているのが、有料人材紹介会社です。

埼玉県訪問看護ステーション協会が令和3年度に実施した「訪問看護ステーションに関するアンケート調査」によると、看護職員の採用につながった方法・媒体は、以下のような結果になっています。

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有料人材紹介・・・52%

管理者や職員の知り合い（人脈活用）・・・40%

求人広告・・・18%

ハローワーク・・・16%

看護学生の実習受入・・・1%

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このように、看護師という専門職を採用する特性から、ハローワークよりも有料人材紹介による採用が多いことが分かります。

ということは有料人材会社とうまく付き合っていくことができれば、人材難のリスクを少しでも減らすことができます。

今回はそんな有料人材会社との効果的な付き合い方や採用戦略について詳しく解説していきます。

人材会社とうまく付き合っていくためには

有料人材会社とうまく付き合っていく必要性はわかったけど、どうすればいいの？という方もいるかと思います。

人材紹介会社とうまく付き合うことで重要なことは、紹介会社の営業マン（キャリアアドバイザー）と信頼関係を築き、スピード感のあるコミュニケーションを行うことです。

というのも、人材紹介会社の営業マンも売上をあげるというミッションのもと仕事を行っています。

紹介会社の担当者だけでなく、求職者の気持ちになってみたらわかるかと思いますが、どちらも早く仕事を決めたいですよね。

なのでスピード感というのは一つ大事な要素になってきます。

例えば、面接日の日程調整のやりとり一つとってみても、1日で日程が決まるのと１週間で日程が決まるのでは、明らかにあなたの求人に優先的に取り組んでもらえる可能性が高まります。

もちろん大前提は求人票や書額をしっかり作り込むことが前提です。魅力的で明確な求人票は、求職者にとって非常に重要です。

その上で、面接日程の設定やフィードバック、面談結果を迅速に行うことで、人材会社との信頼関係を築くことができます。

人材会社の選び方は？効果的な選定方法をご紹介

ここまでで、人材会社との関係構築がいかに重要かがわかったと思います。

とはいえ、最近では人材会社が無数に増えていて、どこを選んでいいかわからない人も少なくはないと思います。

看護師業界だけでも多くの人材紹介会社が存在しますが、まずは5社程度に絞ってスタートすることをお勧めします。

その中から特に自力のある会社を見極め、取引を進めましょう。

契約するときに注意するポイントとしては、以下3点になります。

1.紹介手数料や返金規定を確認

紹介手数料は25%のところもあれば、35%のところもあります。手数料や条件も変わらないといった場合には返金規定なども確認しておくと判断材料になります。

契約前に詳細を確認し、納得のいく条件で契約を結ぶことが重要です。

2.都市部と地方で紹介可能な人材の数が異なる

地域ごとの特性を理解し、地域に合った戦略を立てることが必要です。

そもそも首都圏でしか紹介してませんよといった企業があったり、安いからといって始めたものの、その事業所があるエリアの求職者が少なく面接に繋がらないといったこともあります。　

3.定期的に見直し、必要に応じて入れ替える

契約後も継続的に評価し、最適なパートナーを維持します。

紹介会社だけでなく、担当者の質によっても紹介件数などは変わってきます。

中には報連相がなかったりとやりとりが勝手に終わっているなんてことも聞いたことがあります。

定期的に見直しをして、関係構築をしていくと先方からも粗末な態度が少なくなってくるのではないでしょうか。

地方で事業をしている方必見？効果的な求職者の集め方

ここまでで人材会社の選び方、関わり方を紹介してきました。

しかし、そもそも地方での事業を行う場合、都心部と違い求職者が集まりにくい傾向があります。

郊外で事業所を運営している人は、ぜひ人材会社さんに「 転居を含めて〇〇市を希望してる人いませんか」と聞いてみてください。

そうです。実は、地方で求職者を集める際は、転居を希望する求職者に注目することが有効です。

県庁所在地では求人と求職者が多く、郊外で事業を行う場合でも、転居を希望する求職者は明確な目的を持っていることが多いです。

こうした求職者は郊内である理由があまりなく、別の目的意識が高く、地域に根付く可能性が高いです。

まずはカジュアル面談を打診して、お互いの意向を確認しながら、それならうちでも目的を叶えられますよといったアプローチができます。

まとめ

訪問看護の看護師採用において、人材紹介会社を効果的に活用することが休業や廃業を防ぐ一番のリスクヘッジではないでしょうか。

紹介会社との信頼関係を築き、迅速かつ明確な対応を心掛けることで、採用難に陥るリスクを軽減できます。

また、地方での採用においては転居希望者に注目し、適切な戦略を立てましょう。

各手法のメリット・デメリットを理解し、自分の訪問看護ステーションに合った方法を選択するし、早めの準備と行動で余裕を持った事業運営がで切ることでしょう。